日本経済はV字回復する
日本経済はV字回復する
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 前にも書いたのですが、図書館で借りている本は期限があるから、読んだあと、その本があるうちに、私の思いを書いていますが、自分で買った本はついそのままにしてしまっています。羞しいことですね。

書 名 日本経済はV字回復する
著 者 長谷川慶太郎
発行所 李白社
定 価 1,500円+税
発行日 2009年5月31日
読了日 2009年5月20日

 以下著者略歴と目次を抜き書きます。

著者略歴
長谷川 慶太郎
国際エコノミスト。1927年京都生まれ。1953年大阪大学工学部卒。新聞記者、雑誌編集者、証券アナリストを経て、1963年独立。1983年『世界が日本を見倣う日』で第3回石橋湛山賞受賞。
『日本はこう変わる』は60万部の大ベストセラーになる。著書:『千載一遇の大チャンス』『大統領が変わると日本はどこまで変わるか?』『2009年長谷川慶太郎の大局を読む』『それでも「平成不況」はありません』ほか多数。

目次
まえがき
第一章 日本が世界の公共事業を牽引する
 世界中で公共事業投資が進む
   公共事業投資がもたらす効果
   都市集中型の公共事業投資を
   オバマの公共事業計画は二つのハイウェイ整備
   中国は支配体制維持のために公共事業投資を行うしかない
   中国政府自ら失業者数2000万人と発表している
 世界のエネルギー産業をリードする日本企業
   「原発ブーム」を独占する日本の三大メーカー
   サハリン兇裡味裡任、ついに日本に到着
   LNG関連で強さを発揮する日本企業
   米国の精油所建設、中国の石油精製を手掛ける日本企業
   すぐにピークアウトしたハイブリットカー開発
   エネルギー削減は日本に学ぶしかない
 日本の鉄道車両が世界を走る
   ニューヨークの地下鉄は日本製
   台湾の「SHINKANSEN」
   世界一を誇る日本の新幹線
第二章 日本経済は「V字回復」へ
 日本企業の優位性は変わらない
   千載一隅のチャンス到来
   重厚長大の設備投資が止むことはない
   トヨタの底力は世界一の研究開発費に表れている
   日米の研究開発投資の大きな違い
   デフレであるがゆえに強い日本製
   新日本製鐵とJFEが再生する日は遠くない
 業態変革を怠ってはならない
   薄型テレビメーカーで残るのはサムスン、LGと中国一社
   業態変革にはリストラの痛みがともなうが
   「派遣切り」は不況対策として当然の措置
   企業努力を認めないイエロージャーナリズム
   政治に求められるのはデフレへの認識
第三章 世界の余裕資金が再び環流し始める
 変わらぬ「米ドル信任」
   浮上した「米ドル限界論」
   地方通貨であることを露呈したユーロ
   「米ドル信任」が揺らぐことはあり得ない
   経済危機をあおる大マスコミ
   FRBによる「長期国債等の買い取り」への懸念は無用
 世界経済はデフレのまま続く
   「デフレ=不況」は誤り
   世界経済の基調はデフレ以外にあり得ない
   冷戦終焉によるインフレからデフレへの転換
 消費不況からの脱出を図る米国
   米国民の消費活動はインフレ型からデフレ型へ
   GMとクライスラーの再建新計画
   トヨタ頼みのGM、その背後に見え隠れする米政府の意向
   日本のビックスリーは「V字回復」へ
   金融市場の不安心理は深まるが
   事態は実体経済の活性化へとシフト
 オバマ大統領への期待
   世界の「change」を予感させる
   具体性に富んだオバマ大統領の公約
   オバマ大統領の経済再生路線は日本にとって好機
第四章 「大恐慌」を学んだ世界の為政者たち
 強化された国際協調路線
   「行き過ぎた金融ビジネス」への反省
   ロンドン・サミットの成果
   「保護主義」の台頭ははあるのか!?
   八〇年前の「大恐慌」の際もロンドンでサミットが開かれた
 「大恐慌」に学ぶ
   なぜ「大恐慌」は起こったのか
   「大恐慌」で崩れ去った金本位制
   米国は「ニューディール政策」をバネとしたが
   「大恐慌」がなければ第二次世界大戦は起こらなかった
   「平成恐慌」は断じてあり得ない
   むしろアジア通貨危機に学ぶ
   ヘッジファンドが通貨危機の発生要因にもなったが
 IMFの歴史と強化された役割
   「ニクソン・ショック」で変わったIMF体制
   アフリカ支援を主導する日本
   国際金融機関としての役割
   IMFによる国際協調体制をいかに確立するか
あとがき

 以下インターネットで読みました「内容紹介」です。けっこう私が内容を考えて書くよりは、これのほうがいいのではと思ったものです。

■長期化デフレで日本のチャンスがやってくる
世界同時不況で、世界各国が経済復興をスローガンに動き出している。金融危機対策が次々と実行され、ロンドン・サミットで、財政出動と国際金融システムに対する監督機能も強化された。さらに、保護貿易抑制の合意が得られ、為替相場や原油価格も安定的に推移する。

その中で、大きなトピックスは、各国とも「公共投資を推進していく」というものである。デフレである限り超低金利は定着し、大規模な公共投資が行われることとなる。この政府主導の公共投資をきっかけに産業が活性化すれば、資金の流動性も大きなうねりとなり、還流し始める。「公共投資」と「資金の還流」。この2つが、日本経済がV字回復する要因となる。

■デフレ地獄を切り抜けるのは、技術を持った日本しかない
デフレというものは、価格の下落を余儀なくされ、売り手にとってはまさに地獄である。こうした世界で企業が生き残っていくためには、高品質、高水準の製品や技術を、他社よりも安く製造できなければ生き残れないということでもある。

しかし、幸い日本は長期デフレを経験しており、その中で技術を磨いてきた。特に、オバマ政権の提唱する「グリーン・ニューディール政策」は、アメリカのインフラ整備を進めようとしている。となれば、陸・海・空のインフラ整備に抜群の強さを持つ日本の出番であり、特に、日本の重厚長大部門の企業が活躍することになる。

さらに、オバマ大統領が述べた、「借りて使う時代から貯蓄して投資する時代に変わる」という言葉は、米国民の生活スタイルが一変することを意味している。つまり、エコロジーを中心にした、電気・ガソリンを消費せず、しかも低価格の商品である。その代表が、自動車であろう。現在、日本は電池で動くエコロジー・カーを各社が開発・研究しており、世界で追随を許さない状態である。

また、原子力発電所の建設技術は、もはや日本の企業3社に集約されたと言っていい。アメリカの精油所建設や、中国の石油精製も日本企業が手掛けている。つまり、世界のエネルギー産業における技術は、日本が群を抜いている。

今後、世界各国が公共事業投資を推進する限り、デフレに勝てる価格で技術を提供できる日本の重厚長大部門の企業は、まさに千載一遇のチャンスを迎えたと言える。

■オバマ大統領が日本経済を救う
オバマ大統領の政策は、まさにデフレ化の歴史をそのままたどることになる。オバマ大統領が発表した「高速鉄道網」「光ファイバー網」の整備、建設という2つのハイウェイ整備は、「歴史は繰り返す」という格言を、まさに地で行っているもので、この公共事業に、日本の技術は不可欠となる。

 しかし、こうなると私が本を読んだことは何になるんだという反省の気持も沸いてきます。
 思えば、オバマ大統領がやっている米国の高速道路鉄道網の整備等は、大きな意味があるのですね。このことを、我が日本でも考えるべきなのですね。いや、日本国内に限らず、アジア各地のたくさんの公共事業をこの日本がやっていくべきなのでしょう。
 そのことを強く思いました。